妊娠中に引っ越しする際に必要な手続き
通常の引っ越しも手続きやら準備作業やらやることは山積みですが、妊娠中ともなるともっとやることが増えますので、慎重に準備をしなければいけません。
心身ともにストレスが大きい時期となるため、できるだけスムーズに進めるよう、万全の準備でのぞみましょう。
そのためには、必要となる手続きや作業についてきちんと把握することが重要です。
通常母子手帳を受け取るとき、同時に妊婦健康診査受験票や助成券という検診補助券も受け取れます。
妊婦健診をお得に受けられるものですが、引っ越し先が別の自治体になったときは使用不可になってしまいます。
この場合、引っ越し先の役場で補助券を出すと、使用可の補助券と交換してもらえますので妊娠健康検診補助券の手続きを忘れないようにしましょう。
ちなみに、母子手帳の変更は特に必要なく、そのまま使用できます。
今の産院から引っ越し先の産院へ移る場合には、先に探しておく必要があります。
人気があって予約が取れない、または産院がほとんどないなどの理由で予約できなくなる「産院難民」にならないよう早めに探して予約しておきます。
紹介状があると予約がスムーズにできますので、今の産院に依頼しておいてください。
妊娠中の引っ越しするタイミング
妊娠初期はつわりなど体調が優れないことも多く、なんらかのきっかけで流産してしまう危険性もあります。
そして妊娠後期になるとお腹も大きくなり、無理してしまうと早産の恐れもあるため絶対に避けなければいけません。
となると、引っ越しに適したタイミングは、「安定期である妊娠中期の4ヶ月から8ヶ月くらい」が目安となります。
急な家族の転勤などは融通が利かないかもしれませんが、余裕をもって計画できるなら、妊娠中期がベターです。
なお、産後すぐの引っ越しも身体への負担が大きく、赤ちゃんのお世話も大変なのでやめておきましょう。
妊娠中の引っ越し作業について
引っ越し作業は荷造り、梱包など重い物を持つ機会が多くなります。
不用品の処分や掃除などもあるでしょうし、通常の身体でもしんどい作業です。
安定期だったとしても、身体に大きな負担となる引っ越し作業はしない方がよいでしょう。
妊婦さんと赤ちゃんの安全を第一に考え、行動することが大切です。
荷物を運ぶなどの大きな作業は家族、知人にお願いし、妊婦さんは役所への手続きや荷造りの指導などに留めておくことをおすすめします。
どうしても家族だけでは人が足りない場合は、引っ越し業者のサービスが便利です。
梱包作業から荷解きまでやってもらえますので、作業がグンと楽になるはずです。
無理をしない方向で、負担ができるだけかからない方法を考えてみてください。